昨年、大株主でもある創業家が当時の社長を解任、3月には臨時株主総会で新たに取締役を送り込もうとするなど経営の混乱が続く中、現経営陣と銀行が創業者メンバーを排除して経営再建を図る方向の様です。
TOBの開始は24日で、株の20日終値(207円)を18%上回る1株245円で買い取りベインキャピタルの完全子会社化を目指す様です。
現在の雪国まいたけの株保有率は、数字の上では大平元社長ら創業一族が株式の過半数を握っていますが、主力取引銀行の第四銀行(新潟市)が、大平元社長の保有株式を担保にした融資の返済遅延を理由に担保権を実行してTOBに応募、議決権ベースで39・23%の株式を売却することを明らかにしている事から、他の複数の取引銀行も応募する意向で、ベインキャピタルはTOB成立に最低限必要な50・1%を確保する見込みだそうです。
これにより、日本国内のキノコメーカーはホクトの一人勝ちになるのか、または後に復活を目論む雪国まいたけがその地位に躍り出るのかは、今後の雪国まいたけの経営指針に注目する必要がありそうです。
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